屋外で働く現場では、夏場の熱中症リスクは年々高まっています。近年の猛暑日の増加に加え、2025年には熱中症対策に関する法整備が進んだことで、企業が対応すべき範囲は以前よりも明確になりました。
「水分補給をこまめにするよう呼びかけている」
「空調服を支給している」
こうした対策を講じている現場は多いと思います。しかし、個人に頼る対策だけでは、近年の酷暑に対応しきれないケースが増えています。
本記事では、屋外作業における熱中症対策の義務化の内容や、発症リスクが高まる原因を整理したうえで、日陰づくりを中心とした設備対策の重要性と具体的な方法を解説します。
＼屋外作業の熱中症対策のポイント／
屋外作業における熱中症対策は、今や企業にとって「やれるならやる」ではなく「必ず取り組まなければならない」義務となっています。法改正の内容と対策不足が引き起こすリスクを確認しておきましょう。
2025年6月の改正労働安全衛生規則の施行により、企業における熱中症対策はこれまでの「努力義務」から「義務」へと変わっています。
対象となるのは、WBGT値28度以上または気温31度以上の環境で、連続1時間以上または1日4時間を超える作業が行われる現場です。該当する環境では、以下の4つの基本対策が求められます。
① 作業環境管理：遮へい物の設置や通風・冷房設備の整備など、WBGT値そのものを低減する取り組みが必要です。涼しい休憩場所や冷水の確保も含まれます。
② 作業管理：作業時間の短縮、暑さに体を慣らす「暑熱順化」の実施、こまめな水分・塩分補給の徹底、空調服など通気性のよい服装の着用が求められます。
③ 健康管理：作業前の検温や体調チェックの実施、体調不良者の作業中断・報告ルールの整備が義務化されます。
④ 労働衛生教育：熱中症の予防法や緊急時の救急処置フロー（救急対応責任者の選定や搬送経路の確認）の周知・教育することが必要です。
これらは「知っていればよい」ではなく、実際に措置を講じることが求められます。特に①の作業環境管理、すなわち「遮へい物の設置」と「休憩場所の整備」は、設備による対応が不可欠な項目です。
▶工場での熱中症対策について詳しくはこちらをご覧ください。
「工場でできる効果的な熱中症対策とは？義務化や事例、対策方法を解説」
熱中症対策を怠った場合、企業は複数のリスクを抱えることになります。
・労災・賠償リスク：業務中に熱中症が発症した場合、労働基準監督署への報告義務が生じます。安全配慮義務を果たしていなかったと判断された場合には、損害賠償請求に発展するケースもあります。
・行政指導・罰則リスク：改正後の法令に基づく措置が不十分と認められた場合、行政指導の対象となる可能性があります。繰り返しの違反は罰則の適用にもつながります。
・生産性・採用への影響：熱中症事故は現場の士気低下や離職率の上昇を招きます。近年は採用難の業界も多く、「熱中症リスクの高い職場」というイメージがつくことは、採用競争においても不利に働きます。
現場責任者として対応を進める際は、「義務化への対応」と「事故防止」を両輪で考えることが重要です。
対策を正しく講じるためには、なぜ屋外の現場で熱中症が起こりやすいのかを理解することが不可欠です。気温だけが原因ではない、屋外特有の熱環境を整理します。
屋外の作業環境が屋内と大きく異なるのは、直射日光と地面・構造物からの照り返し（輻射熱）にさらされる点です。
アスファルトや鉄板・コンクリートは太陽光を吸収しやすく、表面温度が60℃を超えることも珍しくありません。この熱が再放射されることで、作業者の体は上から直射日光、下・周囲からの輻射熱という「ダブルの熱負荷」を受けることになります。
気象庁が発表する気温は地面から約1.5mの高さで測定されたものですが、実際の作業者が感じる体感温度はそれを大幅に上回ります。屋外作業では「気温＝体感温度」ではないという前提で対策を考えることが必要です。
また、工場や倉庫の外壁・屋根が隣接している場所では、建物自体が蓄熱源となり、周辺温度を押し上げる要因になることも覚えておきましょう。
WBGT（Wet Bulb Globe Temperature：湿球黒球温度）は、気温・湿度・日射・輻射熱・風速の複数の要素を統合した「暑さの総合指標」です。単に気温だけを見るよりも、熱中症リスクを正確に把握できるため、現場での熱中症管理に広く活用されています。
WBGTの基準値は「身体作業強度（代謝率レベル）」によって異なります。同じ気温・湿度でも、作業の負荷が重いほどWBGTの許容値は低くなるため、作業内容に応じた管理が必要です。
身体作業強度等に応じたWBGT基準値（℃）
| 身体作業強度 （代謝率レベル） |
作業内容の例 | WBGT基準値 （熱に慣れている人） |
WBGT基準値 （熱に慣れていない人） |
| 安静（0） | 安静時 | 33 | 32 |
| 低代謝率（1） | 軽い手作業（手及び腕の作業・書き物など） | 30 | 29 |
| 中程度代謝率（2） | 継続的な手・腕の作業、立位での軽作業 | 28 | 26 |
| 高代謝率（3） | 重い資材の運搬、スコップ作業など強度の腕・胴体の作業 | 26 | 23 |
| 極高代謝率（4） | 非常に激しい作業、最大速度に近い作業 | 25 | 20 |
※出典：ISO 7243およびJIS Z 8504に基づく基準値。厚生労働省「職場における熱中症予防基本対策要綱」でも参考指標として示されています。
屋外の重作業（高代謝率・極高代謝率）では、WBGT基準値が20〜26℃と低めに設定されています。夏場の屋外では容易にこの基準を超えるため、WBGTの測定と作業内容の組み合わせで管理することが現場での実効性につながります。
屋外での作業計画を立てる際は、WBGTの測定器を活用し、数値に応じた作業ローテーションや休憩計画を組み込むことが求められます。
▶WBGTの詳しい解説・早見表についてはこちらをご覧ください。
「暑さ指数（WBGT）とは？意味・危険度・早見表をわかりやすく解説」
熱中症対策として「こまめに休憩をとるよう指導している」という現場は多くあります。しかし、休憩の指示だけでは不十分です。実際に作業者が休める「日陰があり、涼しく過ごせる空間」が物理的に存在することが前提となります。
炎天下に屋根のない場所で立っているだけでは、体の熱負荷は下がりません。直射日光と輻射熱を遮断した日陰で休むことで、はじめて体温の回復につながります。
日陰がない・狭い・遠いといった環境では、「休憩しにくい」という心理的ハードルが生まれ、作業者が無意識のうちに休憩を省略してしまうことがあります。休憩しやすい環境づくりは、リスク管理の観点からも非常に重要です。
現場での日陰づくりに有効な設備として、オーニングや上屋テントが挙げられます。
オーニングは、建物の外壁や柱に取り付けて生地を張り出すタイプの日よけです。使わないときは収納できるため、強風時や台風接近時のリスク管理がしやすく、必要な時間帯だけ展開する運用が可能です。工場や倉庫の出入口・搬入口・通路など、人が集まるポイントに後付けで設置できるケースも多く、現場の動線を変えずに日陰を確保できる点が特徴です。
上屋テントは、独立した骨組みで設置するタイプの日よけです。建物の構造に関わらず任意の場所に設置できるため、「建物から離れた作業エリアに日陰をつくりたい」というニーズに対応しやすいのが強みです。大型サイズのものを選べば、複数の作業者が同時に休憩できるスペースを確保することもできます。
どちらの設備も、遮熱性能の高い素材を使用することで、直射日光の遮断だけでなく輻射熱の発生そのものを抑える効果が期待できます。
▶上屋テントの種類や選び方についてはこちらをご覧ください。
「作業効率改善！荷捌き場に最適な上屋テントのメリットと選び方」
実際にどのような対策が行われているかを知ることで、自社の現場に合った改善のヒントが見つかります。工場・倉庫・搬入口での具体的な取り組みを紹介します。
製造業の工場では、屋外作業エリアや半屋外の工程に熱中症リスクが集中しやすい傾向があります。特に以下のような場所は、優先的に対策を講じるべきポイントです。
屋外の組み立て・検査エリア：直射日光の下で作業が行われることが多く、日陰がないと体への熱負荷が大きくなります。作業台の上にオーニングや日よけシートを設置することで、作業しながら直射日光を避けられる環境をつくることができます。
屋外の喫煙・休憩スペース：法令上の休憩確保の観点からも、日陰のある休憩スペースは必要です。簡易的なパラソルやタープだけでは日陰の範囲が狭く、複数名が同時に利用できません。上屋テントやオーニングを使って十分な広さの日陰スペースを整備することが効果的です。
外壁・屋根からの輻射熱が強いエリア：金属製の外壁や屋根に隣接した作業場所では、蓄熱した構造物からの輻射熱が強く、体感温度がさらに上昇します。日よけによって直射日光を遮断するとともに、構造物への直射を防ぐことで、輻射熱の発生そのものを抑制できます。
▶工場での暑さ対策の詳細についてはこちらをご覧ください。
「倉庫や工場の暑さ対策！暑さ対策のポイントを解説」
物流施設や倉庫では、搬入口周辺が特にリスクの高い場所です。荷物の積み降ろしが行われるこのエリアは、屋外の熱気が直接入り込みやすく、シャッターを開放した状態では倉庫内の温度も急上昇します。
搬入口への上屋テントやオーニングの設置は、以下の効果をもたらします。
・作業者が直射日光・輻射熱を受ける時間を削減できる
・搬入口を開放した際の倉庫内への熱気の流入を軽減できる
・雨天時の作業環境も改善でき、通年での快適性が向上する
倉庫内の温度管理は冷暖房設備だけに頼りがちですが、外部からの熱負荷を入口で遮断することが、設備コストの削減にもつながります。
また、フォークリフトの通路や待機エリアなど、作業者が一定時間滞在する場所にも日陰を確保することで、現場全体の熱中症リスクを低減できます。
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空調服の支給・水分補給の呼びかけ・WBGT管理。これらはいずれも重要な対策です。しかし、こうした「運用対策」だけに頼ることには限界があります。設備による環境改善と組み合わせることで、はじめて実効性のある熱中症対策が実現します。
空調服は個人の体温調節を助ける有効なアイテムですが、あくまで「着用者自身の体を冷やす」ものであり、作業環境の温度そのものを下げる効果はありません。
環境温度が極めて高い状況では、空調服によって送り込まれる空気の温度も高くなるため、冷却効果が大幅に低下します。WBGT値が危険・厳重警戒レベルに達している環境では、空調服を着用していても熱中症リスクは依然として高い状態です。
また、空調服は着用を継続するための管理（充電・バッテリー交換・洗濯）に現場での手間がかかります。全員分の購入・維持コストも無視できません。個人装備への依存度が高い体制は、管理負荷の増大にもつながります。
個人対策と並行して、作業環境そのものの温度を下げる「設備対策」に取り組むことが、持続可能な熱中症予防の基本です。
熱中症対策のための設備投資は、コストではなく「生産性向上への投資」として捉えることができます。
作業環境の温度が下がることで、作業者の集中力・作業効率・疲労回復速度が改善されます。炎天下での作業では、意識していなくても体力の消耗が早まり、ミスや事故のリスクも高まります。日陰で休憩できる環境を整えることは、作業品質の維持にも直結します。
さらに、「熱中症対策に真剣に取り組んでいる職場」という評価は、求職者への訴求力にもなります。採用競争が厳しい製造業・物流業において、職場環境の整備は採用・定着率の改善にも寄与します。
安全性と生産性を両立する現場環境の実現に向けて、設備対策は欠かせない取り組みのひとつです。
屋外作業における熱中症対策は、2025年の義務化強化によって企業の法的責任がより明確になりました。WBGTを活用した科学的な管理・十分な休憩スペースの確保・設備と運用の両輪での対策。これらを組み合わせることが、実効性のある熱中症予防につながります。
特に「日陰をつくる」という取り組みは、直射日光と輻射熱を同時に遮断し、作業環境の温度そのものを低減する最も根本的なアプローチです。空調服・水分補給・WBGT管理といった運用対策の効果を最大化するためにも、日よけ設備による環境整備が土台となります。
オーニングや上屋テントは、現場の動線や建物の構造に合わせて柔軟に設計・設置することが可能です。設置場所の選定や製品の選び方について、専門スタッフが現地の状況をもとにご提案いたします。まずはお気軽にご相談ください。